地域密着化に結びつけるスタジアムビジネス | サッカービジネス レポートファイル

このほど、サッカー専門誌『サッカーマガジンZONE』のWeb版にJ1・鹿島アントラーズの新たな収益源となる『スタジアムビジネス』が取り上げられました。

 

http://soccermagazine-zone.com/archives/418

 

 ■スタジアムビジネスを可能にした『指定管理者制度』

鹿島のホームスタジアムである『カシマスタジアム』の使用料は、東京・国立競技場と同等の最大年間1億3,000万円のコストが掛かっています。そこで2006年から茨城県より委託を受ける形となっていたカシマスタジアムの『指定管理者制度』を2011年より10年間の更新をしたことで、その使用料を賄うための更なる事業展開が可能になったのです。

kashima_sutadium

カシマスタジアムで行っている事業には、最初にスタジアム施設内にフィットネスジムを併設して開始した「ウェルネス事業」を皮切りに夏場のビアガーデン営業も実施します。

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そして、2010年からJリーグと放送契約を結ぶ『スカパー!』の委託を受けてホームゲーム中継の制作事業にも参入し、会場内のサブスタジオに最新の機器を導入してスタジアムに常設されている固定カメラを活用した臨場感あふれる映像を製作しているのです。

 

 ハンディを逆手にとる発想

こうした取り組みを鹿島が意識するようになったのが、ホームタウン周辺の人口が約70万人という小さなマーケットのなかで、そのハンディを克服して逆に活かすためにスタジアムビジネスに着目したのです。

さらに将来的には10面の芝生を栽培しながらイベントごとに張り替えることも計画しており、実現した場合には試合と試合の間の短期間でコンサートや運動会等も実施することが可能になるとのことです。

 

■欧州クラブも実施しているスタジアムビジネス

スタジアムビジネスに関しては、以前にもセリエA復権のカギとなるクラブ所有スタジアムインテルが新スタジアム建設発表か?などで試合が開催されない時でもショップ・レストラン・カフェなどを常設することで、更なる収入が得られるとレポートしました。

また、2013-14シーズンが終了したFCバルセロナもシーズンが再開する8月中旬まで、ホームスタジアム『カンプ・ノウ』のピッチサイドにレストランをオープンするなど、欧州クラブでもスタジアムビジネスは欠かせない事業となっています。

 

■小規模クラブは地域密着化に結びつける

一方で鹿島のようなスタジアムビジネスを行えるスタジアムを持つJリーグクラブは限られていますが、しかし規模の小さなクラブこそスタジアムビジネスを単なる収入源として捉えるのではなく、ホームタウンとの地域密着化に結びつけていく「独自のスタジアムビジネス」を実施するべきでしょう。

 

 

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