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21日にフランス・リーグアンのパリ・サンジェルマンが2014年から2016年のプレシーズンにアジア遠征および現地での親善試合を行うことを発表しました。

 

遠征の詳細についてパリ・サンジェルマンのゼネラル・ディレクターであるジャン・クロード・ブランは「来年から3年間、われわれは夏にアジアへ遠征する。その中でインドネシアは最も優先度が高い国の1つであり、ただ訪問するだけでなく親善試合も行う」とコメント。

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そしてインドネシア遠征の計画発表と併せ、同日には公式ウェブサイトのインドネシア語版をスタートさせることも明らかにしました。

また、ブランは「インドネシアに行くのは3年のうち1年だ」として、他に日本や中国でも試合を行う可能性があると示唆しています。

 

前触れもなく発表されたパリ・サンジェルマンのアジア遠征ですが、今夏のプレシーズンにマンチェスター・ユナイテッドが日本をはじめとするアジア地域に遠征を実施して大きな成果を上げ、それと同じくプレミアリーグからアーセナルもアジア遠征を行っています。

こうしたプレミア勢の動向や成果にパリ・サンジェルマンがアジアに着目したことは、ごく自然な流れでしょう。

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しかしアジアでのブランディングに必要不可欠なのがクラブの顔となる『スター選手』であり、パリ・サンジェルマンにとって懸念されるのが高額所得のリーグ・アン所属選手も課税対象でレポートした『富裕税』の動向です。

クラブの顔となるスター選手は、必然的に高額年棒となり『富裕税』の課税対象となります。これによりクラブからスター選手が去るような事態になった場合、アジア遠征にも影響を及ぼす可能性があります。

 

 

サッカーのウェブメディア『Goal.com』に2013年から100万ユーロ(約1億3,000万円)以上の高所得者に税率75%の『富裕税』を課す意向のフランス政府がリーグ・アン所属選手も例外ではないことを断言したとありました。

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この富裕税は、現フランス大統領のオランドが2012年の大統領選の公約として財政再建策のために富裕層に対する課税の強化に掲げていた政策になります。

サルコジ前大統領政権までの税制では、年収7万ユーロ(約900万円)以上の所得層を対象とした41%が最高税率でしたが、オランド大統領はこれを年収が15万ユーロ(約1,900万円)以上の富裕層は所得税率を45%に100万ユーロを超える層は75%にそれぞれ引き上げる方針を打ち出していました。

この政策に対し、フランスプロサッカー機構(LFP)はリーグ・アン所属選手を納税対象から外すよう要請していましが、フランスのスポーツ大臣フルネーロン女史はすべての高所得者が対象であることを強調したとのことです。

またフルネーロン女史は、フランス『レ・フィガロ』のインタビューで「現状の財政基盤を考えれば、サッカーバブルはいつ弾けてもおかしくはありません」と見解を示し「多くのクラブが選手に給与を払えない中で、あるクラブが1億ユーロ(約130億円)の移籍金を支払う」リーガエスパニョーラのようなモデルを追従してはならないと主張し、富裕税の正当性を主張しました。

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このフルネーロン女史の発言が意味することは、リーグ・アンに所属するほとんどの選手の所得が富裕税として摂取されることになり、特に高額年棒選手を有するパリ・サンジェルマンなどは今後の選手獲得に影響を及ぼすことは必至です。

これにより、リーグ・アンは岐路に立たされたことになります。

 

 

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