サッカー起業 | サッカービジネス レポートファイル - Part 2のブログ記事

最も親しみやすく、ある意味でサッカーに必要な高度なテクニックなどが無くてもプレーが出来るのが『フットサル』です。そこで必要となるのがフットサルを行う場所であり、そのニーズに応える場所こそが『フットサル場』です。

気軽に誰でも楽しめるという観点からするとサッカースクールより顧客層が見込め、フットサル場運営はサッカービジネスでの起業に最適なビジネスでしょう。

しかし、最初から施設の建設を始めるとなれば、建設資金の手配から始めなければなりません。それからフットサル場を建設しようとする地域の周辺環境・世帯数と年代などの市場調査や分析を事前に十分に行う必要があります。

他にも市場調査や分析で得た、見込み来場者数に見合ったコート面数の決定、郊外に建設する場合には駐車場台数の予測も必要です。

建設を終えて運営を開始した後も、来場者に対応する店長の事前研修やスタッフの教育などを行い、それを怠れば来場者に不快感を与えることになり、新たな顧客層やリピーターの獲得などが難しくなります。

そして、建設に掛かった初期費用が多いほどコート運営のみの収益では限界があり、他にサッカー教室や大会の開催、定期・不定期のイベント等のプロモーションを行いコート運営意外の収益確保も必要です。

フットサルコート運営は投資力が高い魅力的な事業ですが“作れば儲かる”という時代は終わっており、これからは「物件」「開発・建設」「運営」といった３つの要素を押さえながら、ユーザーのニーズに応えられる運営を実現することが求められるでしょう。

※参考文献『愛するサッカーを仕事にする本』(アスペクト)

選手経験やコーチの資格を持っている場合で起業が可能なサッカービジネスの代表例となるのが『サッカースクール事業』でしょう。

スクールの規模は大小さまざまとなります。まず、その理由としてスクールを行う「場所」の確保になるからです。

サッカーを行えるスペースを考慮した場合に使用が可能となる場所は限られており、見つかったとしても希望とする日や時間を確保することが可能なのか？なども確認しなければなりません。

また、スクールの要となるコーチですが、スクールの生徒を少数規模にして行うのであれば自分のみで行うことも可能ですが、生徒数を世代別のカテゴリーに振り分ける規模のスクールとなると自分以外のコーチも規模に見合った人数を雇用しなければなりません。

特にスクール施設自体を所有するとなれば、運営費やコーチの人件費、スクール費の管理など指導以外の業務も行う必要があり、資金面を踏まえても運営会社を設立しなければ事業は難しいものとなるでしょう。

大規模なスクールのコーチには元Jリーガーなどのプロ経験者を雇用してスクールの価値を高めており、小規模のスクールとして運営するには自身がプロ経験があるなど、魅力となるブランドがないと生徒の集客は厳しくなります。

もしくは、経営などの経験があればスクール集客のマーケティング活動を行うことも考えられますが、個人事業で行う場合には同じスクールを運営したい人などと共同で運営することが現実的でしょう。

※参考文献『愛するサッカーを仕事にする本』(アスペクト)